医療の不安を解消｜医療最前線

医療ミスへの対策

医療を行う病院と言えども一つの企業。企業設立のことなら会社設立.comにオマカセですが、流石に病人は病院に任せるしかありません。しかもその病院において医療ミスは絶対起きないとは限りません。
あなたがどんなに気をつけても病気や怪我などで病院に行くことになるでしょう。
そのまま、放っておいて取り返しのつかない事になってから、後悔しても仕方ありません。でも、医療ミスが怖いと言う場合の対策を教えましょう。

病気で病院に行くことは、誰でも一度くらいはあるでしょう。
しかし、診断ミスにより「風邪です」と言われ続けられ、その後、症状がひどくなるとか、捻挫と言われていた足が実は骨折していたなんて話は、インターネット上ではよく耳にします。
その後の対応やお詫びなどがないことも許せないが、逆ギレする医者もいると言うのだからどうしようもない。
こういう事がないようにするためにセカンド・オピニオンをお勧めします。
セカンド・オピニオンとは第2の意見を仰ぐということです。つまり、主治医以外の医師や医院に行き診察してもらうことです。それにより診察ミスや主治医の既往症などを知っているための思い込みを防ぐ効果があります。
もし、今の病気や怪我が治らないとか、診察結果に疑わしいことがあるなら、知り合いから良い医者を教えてもらいましょう。
インターネットは匿名性があるため、インターネットで探すよりも口コミのほうが正確です。しかし、老後を過ごすということを考えると、ネットなどなかなか出来ないのも事実です。やはり信頼出来る医者や医療機関を見つけておく事が必要なのかもしれません。

意識不明の場合は、自分ではどうしようもありません。特に救急の場合は緊急手術の可能性もあります。
こういうときは家族や親戚、知り合いなどが頼りです。また、手術が終わって意識が戻ったら、自分はどんな怪我または、病気をだったのか、どこに何をしたのかなどを聞いておきましょう。
また、退院はいつ頃できるかなども聞いておきましょう。もし、本人の意識が戻らないようでしたら、本人の代わりに聞いておいてあげましょう。
もし、何も教えてくれないとか、逆ギレするようでしたら家族や親族を集めて詰め寄りましょう。こうでもしない限り、教えてくれません。
特に「治してやってんだよ」という口調の人は最悪です。できたら、病院を変えたい旨を告げましょう。

医療にかかわるときに起こる事故、医療従事者が注意を払い対策を講じていれば防げるケースを医療ミスを起こしたとしても、病院側が素直に過失を認めることは少なく、被害者が病院側に謝罪・賠償を求めるには、告訴（医療過誤訴訟）するしかないのが現状です。

低い勝訴率と裁判の長期化: 原告の主張が認められた割合は一般的な民事訴訟の約3分の1。一審が終わるまで最低5年かかるという。当然、弁護士費用もかかる。
被害者を阻む医学界の壁: 医学の専門的知識が必要となるため、医療過誤訴訟を引き受けられる弁護士が少ない。また弁護に関して、依頼者と弁護士とのトラブルも多い。
密室性: 病院側の過失を立証するためには、病院側が所有する情報（カルテなど）を入手しなければならない。しかし、病院側はカルテの改ざんなどにより、事故を隠蔽しようとする傾向があり、結局泣き寝入りとなるケースが多い。

以上のことから裁判で軽い判決や無罪にされてしまうこともある。また、医者は大抵お金を持っているため、当然、良い弁護士をつけてくる。
勝つためには、まず、証拠の保全から入ろう。証拠保全とはカルテなどの書き換え、廃棄、紛失を防ぐ事です。医療過誤と思われる証拠を確保するよう、裁判所に申し立てる。
その後、訴状を裁判所に提出(提訴)、裁判の争点を探す(準備書面の提出)、証拠調べ・鑑定(準備書面の提出)を経て、和解または判決が下る。